中学受験テクニック

中学受験は、塾での学習時間を含めると、学習時間は、小6受験生では、1日7〜8時間、これが春期、夏期、冬期各講習期間には、1日10時間を超えることになる。これは、高校受験や大学受験を目前に控えた受験生に勝るとも劣らぬ学習時間となる。さらに、出題内容も、現役の一流大学の学生が頭を抱えるような問題量及び質となっている。

このような中学受験に対して、経験的知識量や経験的論理推行能力が高校受験生や大学受験生に劣る中学受験生にとっては、その負担たるや想像に絶するものがある。そこで、中学受験をもう少し効率的に、ありていに言えば、楽に進めていく方法はないかが問題となる。

思うに、中学受験においては、他の受験と異なり、受験テクニックが、科目の学習方法だけでなく、受験方法自体にも適用可能である。すなわち、科目に対する学習時間をそこそこにしながら、その周辺知識による一種の策略を通して受験を乗り切るのだ。

具体的にみると、塾にはいかず、家庭教師を週2〜3回程度つける。学習内容は、受験予定の学校の過去問とその類似問題のみ。家庭教師には、過去問で出題されている単元の解法だけを毎回教えてもらい、後は家庭学習の時間で、類似問題を適度の時間繰り返す。受験校は、学校の内容や場所、偏差値によらず、出題傾向が似通った学校をはじめから選択しておく。その際、サンデーショックなどの受験期の利益を最大限利用するとともに、新規プログラム採用や新校舎設営など注目度が高くなる条件を持つ学校は最初から選択肢に入れないことが重要。その上で、入学時納入金が高くなく、かつ、寄付金がないか僅少、という条件で見つかる私立学校の偏差値最上位を第1希望にし、同様な観点から第2、第3志望校を決定する。

中学受験は知識能力合戦というよりもむしろ策略合戦で臨むことで最高の結果が得られうるものなのだ。

中学受験とお金

ここのところ景気が回復基調にある。ただ全体的な景気回復は、主として都心部、そして大手企業に偏重した動きだ。地方の平均的企業の台所事情はいまだお寒い状態が続いており、地域間の格差も大きく、声高に景気回復を連呼することは忍ばれる状況である。その中にあって、お受験熱はますます高くなる一方で、様々なローンを抱える都心部の保護者としては頭の痛いところである。そこで、ここでは、中学受験を「お金」の面でとらえてみたい。

現行の私立中学受験においては、いわゆる予納金制度がとられている学校が増えてきている。入学手続き時に延納ないし分納手続きができる同制度は、家庭の負担を軽減するものとして大いに歓迎できるところだ。わけても、私立中学校の複数回受験が常態化している昨今、合格するたびに数十万を無駄にするのは大変なことだ。ただ、注意すべきことは、予納金制度の内容が各学校で統一されておらず、中には一定の条件が付加されている学校がある点だ。条件を満たさない場合、結局、当該制度があることを前提にした受験が意味をなさなく場合もある。

実際の同制度の手続き面をみると、合格時に支払う入学手続き金を、その一部または全部を予納金（仮手続き金）として払うことで、入学手続きを仮完了させる

という流れとなる。また、入学手続き時には全額納入させて、入学辞退をする場合に返金を行う学校、分割納入を認める学校などもある。どの方法でも、結果的には、入学手続き金の一部または全部が免除されることになる。

中学受験と調査書

中学受験においては、受験予定の私立中学校から取り寄せた入学願書に添えて提出しなければならないのが、調査書または報告書といわれる書類である。調査書または報告書は卒業予定の小学校に書いてもらう必要がある。受験が常態化した都心部ではともかく、郊外の公立小学校ではいまだに私立中学入試に対して好意的でない場合がある。特に、そのようなところでは、一通の調査書ないし報告書を小学校側に書いてもらうのに、相応の謝礼を支払うのが

常識となっているようだ。また、小中高一貫校において、小学校から別の私立中学へ変わりたい場合に調査書ないし報告書を小学校側に書いてもらうことはかなり難しいようだ。

しかし、これでは、受験生の受験の自由が確保されないとして、最近の私立中学側では、調査書ないし報告書の代用として、通知表のコピーを可能とするところが増えている。そもそも調査書が、素性調査的な意味合いを含んだ小学校時代の成績調査であり、それを小学校側が直筆を通して公的に保証するというものであるところ、内容的にほぼその要件を満たす通知表でよしとしたことは大きな前進だろう。高校受験や大学受験の推薦入試のように、成績基準が直接合格につながるような場合ならともかく、公立小学校の成績が合否に影響することは考えられないため、逆に言えば、成績の認証に重点がおかれないため、通知表のコピーの代用方式は今後とも推奨されるところである。

中学受験と補欠合格

大学受験や高校受験でも同じことがいえるが、中学受験において、合否の分かれ目に一掬の希望をもたらすもの、それが補欠合格だ。正規の合格ではなく、合格者が入学を辞退したことに基づく繰り上げ合格である。ボーダーラインをやや下回る受験生にとって、繰り上げ合格の通知をもらえるかもしれない期間は、期待と不安の交互する時間であろう。

繰り上げ合格というと、入学試験の得点順の繰り上げを考えがちだが、必ずしもそうではない。通常、私立中学校は、複数回の受験日（同日の午前入試と午後入試を行うところもある）を設けているとこれが多いが、その場合複数回を受験する受験生を優遇するところもある。また、共学校では、男女の比率をできるだけ均等にするために、男女のうちどちらかを多めに合格させるところがある。さらに、2科4科選択型の受験制度を採用するところでは、補欠合格を4科選択者に限っている学校もある。

一般的に言って、東京及び神奈川で取り決められている統一試験開始日以前に入試を行う千葉、埼玉、茨城などの私立中学校どは、東京や神奈川を第一志望にする生徒数を見込んだ正規合格者数を発表する。その数は毎年およそ定員の2倍〜6倍程度である。そして、その上に、補欠合格を出すところが多い。そして、その上に、補欠合格を出すところが多い。また、統一試験開始日以降に入試を行う学校や、2次以降の試験日が統一試験日以降に当たる学校においても、正規合格者の数を水増しした上で、補欠合格を出すところが多く、特に横並びの学校が、サンデーショックや入試要項の変更、学校内の改革などで受験生の動きに大幅な変化の兆しがが出たような年には、正規合格者の水増し数や補欠合格者数のさじ加減をどのようにするか、影響を受ける学校としては悩むところである。

中学受験と初年度納入金

私立中学の初年度納入金をみてみよう。2007年においては、首都圏の私立中学の中で初年度納入金がトップだったのが、玉川学園（国際）で190万円程度だった。そして、2番手に、慶應系の学校が、130万円〜150万円の間で続いている。すなわち、慶應湘南藤沢中学、慶應中等部、慶應普通部である。多くの私立中学の初年度納入金は90万円〜100万円あたりに集中する。

ところで、その初年度納入金の内訳だが、寮費、身の回りの物から参考書などの学校指定品、修学旅行費は通常除かれていることに注意すべきである。入学後、これらは思わぬ出費となりがちだからである。さらに、忘れがちなのは、寄付金や学債などを募集している学校が多く、1口30万円という駒場東邦中や、武蔵中、立教池袋中、学習院女子中などのように1口単位では金額が小さくても最低何口以上という条件で30万円が最低寄付金となる学校もある。寄付金は任意だが入学後の不利益を恐れて支払うのが通常となっている。一方、寄付金と違って、学校債は原則として卒業時に返還される。ただし、大学附属校でない中高一貫校では6年間、大学附属校の中高一貫校では10年間無利息で学校側に資金を提供することになる。

近年では、校舎の老朽化や新施設拡充の必要から、新校舎建設や旧校舎の増改築がブーム化しており、寄付を募る学校が増えている。

私立中学を選択する際に見落としがちな点なので注意したい。

中学受験における受験科目選択

私立中学入試では、入試科目が、2科目型、4科目型及び2科4科選択型に分かれる。このうち、2科4科選択型では、選択は当然受験生の自由に委ねられるが、一般に4科受験生の方が有利だといわれる。その理由としては、私立学校側が、中学校入学後に、科目全般を学習してきた生徒に対して授業がし易いことにある。公立の小学校のレベルでしか理社をやってきていない生徒と、理社が受験レベルに達している生徒とでは出発点で雲泥の差が生じてきてしまうのだ。そこで、入試においては、2科型で受験した生徒の算国の合計と、4科型で受験した生徒の算国の合計とを単純に比較して合否を決めるところはない。4科型で受験した生徒の算国の合計が低い場合、理社の点数を勘案して合否を決める。こういう流れの中で、2科型や2科4科選択型の学校で4科型に移行するところが急速に増えてきた。2008年度もこの4科型への移行は続く。

さて、最近の中学受験の特徴として、受験科目の変更とともに、活発化する共学化の動きが上げられる。ここ数年、都内では共学校が新設されたり、共学コースが誕生するなどの動きが加速化している。2008年度には、首都圏で、4校の公立中高一貫校が誕生する。中でも注目を集めているのが、千葉県立千葉高校に併設される中学校である。全国レベルで通じる進学校の公立高校

では初めての開設となる。千葉県内の上位私立中学校としては最も脅威となる存在である。

中学受験2008

中学受験において来年度2008年入試においては、中学受験生数、受験率ともに本年度のそれを超える勢いが中学入試市場にはある。また、各中学校の入試要項にも変更が増えている。2008年入試における特徴を概観してみよう。

プロテスタント系の中学校では、一般に、2月1日が日曜日に当たる場合には、宗教上の理由で、入試日をずらす傾向にある。2月1日は、私立中学校の大半が受験日に設定していることから、プロテスタント系の私立中学校が日程を変更することで、本来入りにくかった学校が入りやすく、一方、入りやすかった学校が入りにくい現象が生じる。この現象をいわゆる「サンデーショック」と呼ぶが、次回この「サンデーショック」が生じるのは、2009年度入試においてである。プロテスタント系の私立中学には、人気の高い難関校である、女子学院やフェリス女学院などが含まれるため、「サンデーショック」の、他の学校に及ぼす影響は大きい。これに対して、2月1日以外の日が日曜日に当たる場合には、マクロ的にはそれほど大きな変化生じないが、細かく見ると随所に影響が出ていることが見て取れる。2008年度入試においては2月3日が日曜日に当たる。

ところで、2月3日といえば、各私立中学校が2回目または3回目入試を行う。プロテスタント系の中学校がこの日の入試を避け、前後に入試日をずらすことによって、他の学校と競合することになる。これを嫌う学校ではやはり入試日をずらすことになり、連鎖反応は続いていく。小さな波紋が大きな波紋になる可能性がある。そして、これをプレ・サンデーショックと呼ぶ場合がある。プレ・サンデーショックを考えて戦略的に受験に望むと思わぬ収穫を得ることがある。中学入試は、科目内容を超えたところに、落とし穴や思わぬ拾得物がある点で、他の入試とは異なる戦略を考えることが可能なのだ。

中学入試

2007年度の首都圏中学入試の受験者数は、公立中高一貫中だけの受験者を除くと、およそ5万500名と推定される。これは、2003年から5年連続の増加となる数値である。今年度は受験生が増加しただけでなく、受験生1人当たりの平均受験校数も6.67校と、昨年の6.14校に比べ大幅に増加した。もちろん、これは中学受験史上最高数値である。

今年度の中学受験者数の大幅な増加は、一つには、2月1日以降の入試において、同日に2つ以上の学校に出願する、いわゆる「ダブル出願」や「トリプル出願」が影響していると考えられる。そして、この未曽有の大幅出願ラッシュが、かつてない不合格者数を生み出すことになった。

次に、首都圏中学入試における受験率をみてみよう。2007年は首都圏の小学生の卒業見込数は、ここ数年29万人台だったところ、30万人を突破した。中学受験率をみると、年々伸びてきており、2004年15.18％、2005年15.68％、2006年16.27％、そして本年度が16.45％であった。

首都圏中学入試における、いわゆる「3大テスト」である、首都圏模試センター、四谷大塚、日能研の各模試のデータによると興味深い結果が出ている。本年度の総受験生数は増えたが、一方で、男子の模試参加者が減少したことだ。男子4科受験、男子2科受験とも昨年に比較し減少している。これに対し、2科4科ともに女子の参加数が急速なの伸びている。模試総受験数をかろうじて昨年対比で超えたのは、女子の躍進によるのだ。これは、首都圏で共学校が増えたことに加えて、首都圏の全域に渡り「お受験」の常識化が原因とみられる。